DISASTER 防災
ザ・パークハウスの防災対策
三菱地所レジデンス独自の建物品質管理基準に基づくハード面の検証に加え、長年培われた防災・安全対策基準のもと、“まもる”“みまもる”“そなえる”の視点から総合的な災害対策が推進されています。万一の発生時には居住者の安全確保を第一とし、P波センサー付エレベーターや対震玄関ドアなどが装備されています。その他にも非常時を想定した設備や備品等の備えが整えられています。
災害備品の備え～災害時に必要な4つの要素に対応～
敷地内に防災倉庫が設置され、災害時にインフラ機能が停止した際、復旧までの間に必要とされる「電気」「水」「情報」「トイレ」に関連する防災備品が備えられています。マンション内での「共助」を支える設備として、非常用発電機やガス発電機、浄水装置等の非常用給水設備、簡易無線機、災害用マンホールトイレ、救助用具などが配備されています。
災害への対策
水源確保
災害時における「水」の確保対策として、多角的な給水・水利用システムが導入されています。1階・地下1階・外部散水栓の一部（管理室・屋外散水栓等）へは水道本管から直結給水されており、地震等で停電し給水ポンプが停止した場合でも、水道局からの配水が継続している限り使用が可能です。共用部（地下1階管理用・1階共用部）のトイレも本管直結のため停電時の使用に対応しています※1。さらに、本管破損等による断水対策として建物内に非常用水源（防火水槽兼用）が確保されているほか、防災倉庫には非常用浄水装置（生成能力：約0.4L/分×6台※2）が配備されています。
※1：公共の水道管・下水道管が機能している場合のみとなります。
※2：数値は目安となります。
※1：公共の水道管・下水道管が機能している場合のみとなります。
※2：数値は目安となります。
電源確保
停電時の電力確保対策として、非常用発電機および太陽光発電設備が整備されています。非常用発電機は無給油で約68時間※1の稼働が可能な仕様となっており、エレベーター（6台中3台※2）をはじめ、給排水ポンプ、ディスポーザー、共用部のセキュリティ設備やインターネット設備へ電力を供給。さらに、屋上には太陽光発電設備（約5.0kW）が設置され、停電時でも自立運転により専用コンセントから最大15A（100V）の電力供給が可能です※3。
※1：1日6時間×3日分を想定しています。
※2：ELV No.1・2・4号機が対象となります。
※3：利用は日中に限られ、天候等の条件により使用が制限される場合があります。
※1：1日6時間×3日分を想定しています。
※2：ELV No.1・2・4号機が対象となります。
※3：利用は日中に限られ、天候等の条件により使用が制限される場合があります。
都市型水害
洪水ハザードマップや過去の浸水履歴調査を踏まえ、建物全体への浸水対策が講じられています。外構のフェンス立ち上がりや簡易防潮堤により水防ラインを形成し、出入口には防潮板を設置。さらに、受変電設備や非常用発電機設備、給水装置（ポンプ）といった重要ライフラインを稼働させる機器については、個別に基礎の足を高く上げる（嵩上げ）などの浸水対策が施されています。
地震への対策
P波センサー設置エレベーター
エレベーターには、地震時の初期微動（Ｐ波）をキャッチするＰ波センサーが設置されています。このセンサーが作動すると、閉じ込め防止のために最寄り階に着床して扉を開き、大きな揺れが来る前にエレベーター内から避難できるシステムです。万一停電になっても、エレベーターに内蔵されたバッテリーにより、自動的に最寄り階に着床し、扉を開きます。
※地震時にはP波がS波に先駆けてやってきます。
※初期微動（P波）を感知し停止するまでに主要動がきた場合は、避難の対応ができない場合があります。
※地震時にはP波がS波に先駆けてやってきます。
※初期微動（P波）を感知し停止するまでに主要動がきた場合は、避難の対応ができない場合があります。
配管の耐震化
地震時の地盤変形や沈下に備え、各種ライフラインの配管構造に耐震配慮が施されています。給水管およびガス管の地中埋設部には、可とう性に優れ破断を防ぐポリエチレン管を採用※1。排水管においては、建物から突き出した排水桝を建物側から支持して建物と同じ揺れに対応させる設計とし、支持できない部位にはフレキシブルジョイントを設置※2するほか、更新が可能な部分※3を経由して公共下水道へ接続されています。さらに電気配管の地中埋設部にも可とう性のある素材が導入されています※4。
※1：本管引込管を除きます。
※2：施工上、建物から支持ができない部位が対象となります。
※3：住宅性能表示基準の更新対策（共用排水管）の定義に準じています。
※4：電力引込配管を除きます。
※1：本管引込管を除きます。
※2：施工上、建物から支持ができない部位が対象となります。
※3：住宅性能表示基準の更新対策（共用排水管）の定義に準じています。
※4：電力引込配管を除きます。
対震玄関ドア
地震時の歪みによる閉じ込めリスクを低減するため、対震玄関ドアが採用されています。ドアとドア枠の間に適切なクリアランス（隙間）を設けることで、枠が多少変形した場合でも開放しやすいよう配慮※。さらにドアガードや特殊鍵受にも、枠の変形時に引っかかりにくい構造が取り入れられており、非常時のスムーズな脱出・避難を支えます。
※メーカー基準に基づきます。
※メーカー基準に基づきます。
マイコンガスメーター
各住戸にマイコンガスメーターが設置されています。このメーターは震度5強相当以上（約250ガル）の地震を感知した場合、あるいは長時間ガスの流量がある場合や、異常に多量のガスが流れたときなどにガスの供給を自動的に遮断する仕組みになっています。このメーターによって、地震の衝撃で立ち消えした場合でもガス漏れのリスクを低減し、火災などの2次災害の抑制に配慮されています。
停電時でも明かりが灯る保安灯
住戸内には壁埋め込み型の保安灯が設置されており、停電時に自動点灯するほか、取り外すことで夜間脱出時の懐中電灯としても利用できる設計が施されています。また、通常時もセンサーモード選択時には周囲が暗くなることで自動点灯する機能が備えられており、夜間の歩行時における利便性と安全性に配慮されています。
火災への対策
避難安全対策
非常時における避難安全対策として、平面計画に基づく多角的な避難動線と脱出設備が整えられています。住戸の配置に応じて、避難動線が重複しない二方向避難や直通階段への安全な歩行経路が確保されているほか、バルコニーには火災時に破って隣戸へ退避できる隔て板や、下の階へ降りられる避難器具が設置されています。
火災時に備えた火災感知器
キッチンや各居室の、温度または温度上昇率が一定以上になり、火災感知器がキャッチすると、警報が鳴り、管理室・警備会社及び管理会社へ通報されます。
漏電ブレーカー
漏電火災を予防するために各住戸分電盤には漏電遮断器が設置されています。1住戸内の回路に30mA以上の漏電が発生した場合、ブレーカーが作動して漏電火災を未然に防ぐよう配慮されています。
配管貫通部の延焼防止対策
万一の火災時に煙や炎の通り道となりやすい、床や壁を貫通する各種配管の周り（防火区画貫通部）は、周囲の床との間を隙間なく塞ぐことで、火の上昇が防がれています。また、住戸内の排水管の周囲には、耐火・防音・防振材を挟み込む工法が採用されており、火災への備えだけでなく、排水音や隣室への振動の伝播を低減するといった配慮がなされています。
※エアコン用ドレン管（共用部のみ）、雨水管、バルコニーのスロップシンク用排水管を除きます。
※エアコン用ドレン管（共用部のみ）、雨水管、バルコニーのスロップシンク用排水管を除きます。
いろいろな火災に対応する消火設備
消火器
初期消火に対応する持ち運び可能な消火器具で、メーターボックス内や住戸内などに配置。万一の火災発生時における迅速な初期対応を可能にしています。
屋内消火栓
消火器では困難な段階での消火に対応する放水設備。開閉弁、ホース、ノズル等で構成され、共用廊下等に設置することで初期支援体制が整えられています。
消防用水（防火水槽）
本格的な消火活動に必要な水量を貯留する地下水槽（防火水槽）。1階コミュニティラウンジやコンシェルジュサロンの下部に確保されています。
連結送水管
屋外送水口と3階以上の各階放水口を結ぶ消防隊用設備。北側と東側の外構2箇所に送水口が配置され、消防車のホースを接続して迅速な本格消火を支えます。
不活性ガス（窒素）
窒素ガスを放出して燃焼連鎖反応を抑制・消火する設備。地下1階機械式駐車場および乗降室に設置され、車両火災等に対する防護機能を備えています。
連結散水設備
屋外送水口と散水ヘッドを結ぶ消防隊用設備。地下1階の駐輪場やゴミ置場、防災倉庫、管理室、廊下等の諸室に配備され、地下階における消火活動に対応しています。
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※掲載している画像、素材などの情報の一部には、イメージが含まれており、実際とは異なる場合がございます。
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